仕事とプライベートを一体化させるには、仕事の成果の自己管理が必要になります。すると、肉体労働やマニュアルワークよりも知識労働の方がハイブリッドワークライフに向いていることになります。
IT企業がリモートワークを推進できる大きな理由は、クラウドの存在によってどこでも作業ができるからです。そのため、オンラインでのコミュニケーションツールを早くから活用して、仕事の自己管理を進めるようになったのです。
これに対し、一般的な企業は人と人とが直接会って話をすることが当たり前の世界でした。こうした当たり前を変えることは困難です。技術的に可能であっても、変えること自体に心のハードルがあったわけです。
それがコロナ禍によって一変しました。リモートワークを国が奨励するようになり、多くの企業が好むと好まざるとにかかわらず、リモートワークを行うようになりました。
しかし、コロナ禍が去った後も、リモートワークを同じように続けていうかは未知の状況です。「前のやり方に戻ろう」という意識はまだまだ根強いと言われています。
リモートワークが本当に根付くためには、仕事の再定義が必要になります。「ジョブ型」といわれる仕事の考え方への注目が集まっていますが、そうした表面上の言葉ではなく、「そもそも仕事をするとは何をすることか？何をすれば価値を生んだことになるのか？」という本質論の議論が必要になると思われます。
ハイブリッドワークライフのコンセプトは、「自分の幸せのためには主体的に行動すべきだ」という、いわば、当たり前のことをいっているだけですが、そこには仕事の本質の再定義の必要性も含まれるのです。
