会社が抱える課題・問題について、会社の皆さんと一緒になって考え、実行のプランを練り、具体的な成果に結びつけるようにお手伝いするものです。

相談は無料であることが普通です。自社だけでは解決できないことがはっきりしている場合には、できるだけ早く相談することが大切です。
コンサルタントの側も「断られて当たり前」と思っている場合が多いので、気軽に相談するとよいでしょう。ただし、相談に料金がかかる場合もあるので、事前に確認してください。

金融機関・商工会議所・同業者団体などで紹介してもらう、インターネットで検索する、経営者仲間から情報を得るなど多くの方法があります。大事な選択になりますので、できる限りの手段を使うとよいでしょう。

1.会社の課題についての専門性があるか　2.コンサルティング方針についてわかりやすい説明があるか　3.自社の考え方を尊重してもらえるか　4.コンサルタントとの相性は良いか　5.具体的な成果を期待できるか　といった基準でチェックするとよいでしょう。

期待通りの成果が必ず出るわけではありません。100%の成功率を誇るコンサルタントはいません。
ドラッカーは「コンサルタントは組織の能力を超えて成果をあげることはできない」と言っています。
例えば、「高校野球で常に1回戦負けの学校が全国優勝するにはどうしたらよいか？」「偏差値30以下の高校生を東大に合格させることができるか？」を考えてみると理解できると思います。

自社の課題と期待する成果を具体的に話すことが大切です。
そして、「組織の特徴や能力(ヒト・モノ・カネなどの経営資源)」「なぜ自社だけで成果をあげることができないか」について、できるだけ詳しく説明します。
そのうえで、具体的な問題解決についての流れについてその場で簡単なプランを示してもらうようにします。コンサルタントの提案するプランが、自社の状況に応じた柔軟なものでなければ、依頼することは止めたほうがよいでしょう。

相談を通じて課題を明確にすることはコンサルタントの責任です。「いつまでにどのような状態になるべきなのか」「それにはどのような困難があるのか」をわかりやすい言葉で説明できないコンサルタントは避けたほうがよいでしょう。

コンサルティングは決して安いサービスではありません。期待できる成果をはっきりさせて、それが報酬と見合うかを慎重に検討してください。その際には、業務の範囲・期間・訪問頻度などについてもはっきりさせなければなりません。
また、難しい専門用語をたくさん使うコンサルタントは避けたほうがよいでしょう。難しい話をいかに簡単に説明できるかが、コンサルタントの力量を示しています。